【育児とお金】0歳児にかかる費用は？出産費用から解説！

赤ちゃんが生まれてから1年でかかる費用は、どのくらいなのでしょうか？
気になる費用相場を出産費用から解説していきます。

～こんなかたにおすすめ～

• これから子供が欲しいけど、どのくらいの費用がかかるんだろう？
• 受け取れる手当はどんなものがあるの？

出産費用の平均はおよそ48万2000円

令和4年度の全施設の平均出産費用は、正常分娩でおよそ48万2000円でした。(室料差額等除く)
この金額は、全施設の平均額です。利用する病院が公的病院・私的病院・診療所(助産所を含む)によって、金額が異なります。

• 公的病院
  (国公立病院・国公立大学病院・国立病院機構等)・・・・・・約46万3000円
• 私的病院
  (個人病院等・私立大学病院・医療法人病院)・・・・・・・・約50万6000円
• 助産所
  (助産所等・個人診療所・管公立診療所・医療保人診療所)・・約47万8000円

参考：令和5年9月第167回社会保障審議会医療保険部会　出産費用(正常分娩)の推移

私の場合個人病院では、個室利用で退院時に支払う料金は当時の出産育児一時金38万円を超えて、窓口で5万円支払いました。

県立病院では、こちらも個室利用でしたが2人目の時は当時の出産育児一時金38万円以内におさまり、申請をして差額分の金額を受け取りました。※後ほど解説
3人目は個室利用のほか、点滴での促進剤を使ったので当時の出産育児一時金38万円を超えて窓口での支払いは8,000円程度でした。

あくまでも私の場合ですので、参考程度に思っていただければと思います。

出産する日時・分娩方法で費用が違う

通常の診療でもあるように、出産の場合でも深夜料金・休日料金がある産院が多くあり、
さらに分娩方法によっても、費用の違いが出てきます。

出産日時の違いでの費用

産院によって基準は異なりますが、受付時間外や休診日に出産となった場合は深夜料金・休日料金が上乗せとなる事が多いようです。具体的な金額は産院に確認すると良いでしょう。

分娩方法の違いでの費用

出産方法は、自然分娩・和痛分娩・無痛分娩・帝王切開などがあります。

自然分娩は特別な医療処置を行わない分娩方法です。

和痛分娩と無痛分娩ですが、
「この2つの違いって何？」
と思ったので調べてみると、ガイドラインなどの明確な取り決めはないようです。

和痛分娩は、点滴などによる麻酔投与で痛みを和らげることを和痛分娩としている所もあれば、ラマーズ法やソフロロジー法などの呼吸法でリラックスした状態、精神が安定した状態でのお産を和痛分娩としている所もあります。

無痛分娩は麻酔を使って陣痛の痛みを抑える方法です。
保険適用外で、全額自己負担です。費用は5～20万円と産院によって大きな差があるため、無痛分娩を希望する場合はこちらも出産予定の産院で確認しましょう。

帝王切開の場合は費用が高額になりますが、高額医療制度が利用できます。
また、所得によって上限額が異なります。

帝王切開で医療費が50万円になった場合

参考：厚生労働省　高額医療制度を利用されるみなさまへ

前もって帝王切開が決まっている場合は、限度額適用認定証または、限度額適用・標準負担額減額認定証の交付を受け、医療機関の窓口で認定証を提示すると、窓口での支払い負担が抑えられます。

緊急帝王切開の場合は、いったん窓口でかかった医療費の3割を支払い、申請先に領収書を添付した申請書を提出することで、高額医療費が口座に振り込まれます。

ただし、振り込まれるまで3か月程度かかります。

出産一時金について

出産育児一時金とは、公的医療保険制度から受け取ることが出来るお金のことです。

支給額は50万円！

令和4年1月に38万円から42万円に引き上げられましたが、令和5年4月にさらに引き上げられ現在の支給額は50万円となりなした。
参考：厚生労働省　出産一時金の支給額・支払方法について

直接支払制度を利用すると、出産育児一時金を健康保険組合が医療機関に直接支払うので、窓口で出産費用を用意する必要がなくなります。
もし出産費用が50万円を超えた場合は、退院時に支払わなければなりません。
多くの医療機関で利用可能な制度ではあるのですが、小規模医療機関では導入されていないケースがあるようなので、こちらも利用する医療機関で確認しておくと安心です。

出産費用が出産育児一時金を下回った場合差額が受け取れる！

出産費用が出産育児一時金を下回った場合、なんと差額が受け取れるのです！
こちらは健康保険組合の差額の申請を行う必要があります。
出産という大仕事を終えて忘れがちになってしまうので、しっかりと申請したいところですね！

0歳児の育児1年にかかる費用は約50万6000円

少々古いデータになりますが、厚生労働省 第10回社会保障審議会年金部会(平成20年7月)「子育て世帯の就労状況及び経済的負担等に関する資料」での0歳児の子育て費用は、約50万6000円となっています。内訳は

• ベビー用品、衣料
  ・20万円
• 食費・おやつ
  ・5万7000円
• ベビーシッター・一時保育　他
  ・1万8000円
• 保健・医療費
  (交通費、薬局等で購入する医薬品等)
  ・3万8800円
• 教育・おもちゃ等
  ・1万8500円
• お祝い行事
  ・7万2700円
• 子育てのための預貯金・保険
  10万1000円

参考：厚生労働省　第10回社会保障審議会年金部会

データを参考に総額を月で割ると、月額約4万2000円の負担となります。

特に目立って費用がかかるのが、ベビー用品・衣料20万円です。
この中には、ベビーカー・チャイルドシート・バウンサーなど、どのようなものを選ぶかによって金額は変わってきますが、数万円かかるものが多く含まれています。

こちらの費用を抑える場合には、ベビー用品レンタルサービスを利用するなど、工夫することも考えてみましょう。

もう一つ気になるのが子育てのための預貯金・保険10万1000円です。
正直な印象は「なんだか高いな…。」です。
政府の調べですので妥当な金額なのかもしれませんが、
平民であるうちの場合は、生命保険は県民共済で月々1,000円なので年1万2000円。
子育てのための預貯金は、子供名義の通帳に児童手当を振り込むようにしているので、育児にかかる費用として別に用意することは無いかなと思いました。

このようにして考えた場合の0歳にかかる1年間の費用は約41万7000円となりました。
月額だと約3万4750円です。

保育園を利用する場合は？

仕事をしている場合その間は子供を親にみてもらったり、保育園を利用したりすると思います。
保育園を利用する予定の方は、保育料もかかることを考えておきましょう。
また、認可保育・認可外保育、保育時間でも差が出てきます。

認可保育園の場合

認可保育園の利用料は世帯の住民税の「所得割課税額」によって決定されます。
こちらは所得によって決まり、「住民税決定通知書」を見れば確認可能です。
ただし、住民税の非課税世帯については、0歳児から無料で利用が可能です。
詳しくは、お住まいの自治体ホームページなどで利用手引きを確認しておきましょう。

認可外保育園の場合

認可外保育園の場合の利用料は３～6万円未満となっています。
認可保育園より少し割高になることが多いようです。

参考：令和3年地域児童福祉事業等調査の概要

認可外保育園の場合でも住民税非課税世帯を対象とした、保育の無償化があります。
市などに認定申請書を提出し、施設等利用給付の認定を受けると、0～2歳までの児童は月額上限4万2000円の利用料が無償化されます。お住まいの自治体で独自の助成制度を設けている場合も多いので、ホームページなどで確認すると良いでしょう。

まとめ

出産から0歳児にかかる費用は政府資料を参考にした金額の場合、合計で98万8000円でした。(保育園を利用する方は、プラス保育料。)一見すると高額で不安になってしまいますが、かかる費用を理解した上で工夫して費用を抑えたり、社会保障などを利用することでお金の負担を少なく出来るので、どんどん賢く利用して不安を無くしていきましょう！